乗用車がすれ違うのもままならない、細く急な坂道を“恐竜”が上がってきた。大山町中心部の上滝地区から約10キロ離れた中地山地区。ボディーに「アンキロサウルス」を描いたバスが、公民館前の停留所に到着した。待合室はなく、寒さをこらえていた中島京子さん(67)の顔がほころんだ。

　独り暮らしの中島さんは、運転免許を持っていない。近くにスーパーもなく、月に２、３回の通院や買い物には、もっぱらバスを利用している。しかも運賃は無料。児童・生徒用のスクールバスに、一般住民も乗車できるからだ。事実上の路線バスで、町内６路線で運行されている。「タクシーだと片道3,000円かかる。年金生活の身には、バスだけが頼りですちゃ」。中島さんは急ぎ足で昇降口に進んだ。

　山間部の集落と、自治体の中心部を結ぶバスを運行しているのは大山町だけではない。１月に富山市との合併協議に参加した上新川、婦負両郡６町村のうち、広大な中山間地を抱える八尾町と山田村も、コミュニティーバスを走らせている。

　八尾は13路線で、料金は高校生以上100円。３路線の山田は大人200円に料金設定しており、運行形態、料金とも大山町と隔たりがある。

　山元課長は「７市町村が合併すると、県土の３割の面積を占める自治体になる。大山のような特異な運行方式を、将来にわたって続けられる保証はない」と懸念する。

　「サービスは高い方へ、負担は低い方へ」−。市町村合併の際、自治体間の格差を調整する原則として語られる言葉だが、その難しさを予感しているからだ。今の運行形態を維持できなければ、合併への理解は得られにくい。その半面、サービスの平準化や効率化を図らなければ、自治体の規模を拡大する意義は薄れる。「住民にどんな答えを示せるだろうか」

　７市町村は来年度早々、条例や行政サービスなどをすり合わせる法定協議会を発足させる。